2010年6月30日水曜日

操作しやすい！


日本人は流行に弱いですからね。

テレビや雑誌で取り上げられるとすぐ飛びつく国民性は、多分頭の中がからっぽで何も考えられないからではないかと
思う森田順子です。

引用元　gooニュース
http://news.goo.ne.jp/article/gookeyword/life/gookeyword-20100629-01.html
goo注目ワードピックアップ・・・ラー油の次は、食べるしょうゆ？

発売以来、爆発的な人気で品切れの状態が続いた食べるラー油。テレビ番組や雑誌などでも大きく取り上げられ、あまりにも手に入らない状況にしびれをきらせ、手作り食べるラー油に挑戦する人も出るなど話題を集めました。そこで次なる“食べる調味料”はないかと調べてみました。

●食べるラー油に続け！　次なるブームは何？

TBS系情報番組はなまるマーケットをはじめ、雑誌などでも紹介されて注目を浴びているのが「食べるしょうゆ」。元々は山形県庄内地方を中心に食べられている伝統食で、しょうゆの実とよばれているのだそうです。これはしょうゆをつくる際に出る絞りかすに、こうじや塩などを加えて発酵・熟成させたもの。味はおなじみのしょうゆに、やわらかなこうじの食感が加わった独特の風味が特徴。ご飯にかけて食べる他に、なすやきゅうりなどの野菜と混ぜて浅漬けにしたり、野菜炒めにも使えるなど、食べるラー油と並んで万能な一品。

６月25日付の読売新聞によると、東京・銀座にあるアンテナショップでは、６月の半月で月平均の９倍、約2,250個を販売したと報じられるなどすでに人気を集めている様子。購入は山形県のアンテナショップをはじめ、ネット通販でも手に入るようですからチェックしてみてはいかがでしょうか。

●「食べる調味料」で検索をしてみると……

gooウェブ検索で「食べる調味料」を検索をしてみたところ、シークヮーサーこしょう、生七味、ぬれ七味、山わさび醤油味、激辛ひとさじ……と、耳にしたことのない様々な調味料を発見しました。ネット通販などを利用し、少し冒険をしてみることで巣ごもり消費もより楽しいものになりそうですね。

“食べる調味料”を全国に広めることとなった食べるラー油は、もともと沖縄など一部の地域では昔から親しまれていたのだとか。新商品ではないものの、ご当地ブームと連動して今まで知ることのなかった味に巡り合えるのは嬉しい限り。地元ではなじみのものでも、別の地域では爆発的な人気を博す、そんな食品がまだまだありそうですね。





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2010年6月16日水曜日

馬鹿な親のせいで


どうしてこんにゃく入りゼリーだけが狙い打ちされるのか理解できませんね。

ごく一部の馬鹿な親のせいで子供が死亡しているのに、その親の責任を追及せず企業に責任を負わせるのは
間違っています。

包丁で殺人事件が起こったときに包丁メーカーが責任を負わないのと一緒で、もし企業の責任を問うなら
まず親を保護責任者遺棄罪などで逮捕・起訴するぐらいのことをしてほしいと思う森田順子です。

引用元　gooニュース
http://news.goo.ne.jp/article/yomiuri/nation/20100615-567-OYT1T01035.html
こんにゃくゼリー「規制難しい」…消費者庁

ミニカップタイプのこんにゃく入りゼリーによる窒息事故に関し、消費者庁の泉健太内閣府政務官は１５日、「法規制は現段階では非常に難しい」と述べ、ゼリーの形状や大きさなどについて法規制を行わない意向を示した。

　７月末までに最終的な結論を出す方針だ。

　内閣府の食品安全委員会が１０日、「餅に次いで、あめと同程度に窒息事故頻度が高い」という評価書をまとめ、消費者庁に通知。評価書の内容などを受けて、泉政務官は「規制をするには何らかの基準が必要だが、その基準が明確になっていない」と判断した。

　一方、１５日、全国の消費者団体などで組織する「全国消費者行政ウオッチねっと」は記者会見し、「新たな事故が起きる前に、窒息リスクのある食品を規制する必要がある」と、法的整備を急ぐよう訴えた。





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2010年6月9日水曜日

お帰りなさい


様々なトラブルに見舞われながらもどうにか地球に帰還できそうですね。

いよいよ13日に地球に到達するのは間違いないようなので、今から楽しみな森田順子です。

引用元　gooニュース
http://news.goo.ne.jp/article/yomiuri/life/20100609-567-OYT1T00882.html
「はやぶさ」のカプセル、落下位置を限定

宇宙航空研究開発機構は９日、小惑星探査機「はやぶさ」の最後のエンジン噴射に成功したと発表した。

　はやぶさの地球帰還は既に確実になっていたが、今回の噴射で、小惑星「イトカワ」の砂が入っている可能性があるカプセルの落下位置を豪州ウーメラ砂漠の特定の範囲内に限定できた。

　エンジン噴射は９日午後０時３０分から２時間半、予定通りに行われた。

　この結果、カプセルは長さ百数十キロ・メートル、幅数十キロ・メートルの範囲内に落ちることが確実になった。

　噴射終了時点で、はやぶさは地球から１８８万キロ・メートル離れた付近を飛行中。今後、少しずつ高度を落とし、１３日夜に地球に戻る。

　カプセルは着陸の約３時間前に本体から分離され、大気圏内に突入後、パラシュートなどを使って帰還する。





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2010年6月2日水曜日

いよいよこども手当


鳩山総理が退陣を表明したのに、民主党のマニフェストの目玉の一つ、こども手当が
本当に支給されましたね。

今年度は半額の1万3千円ですが、来年度は2万6千円ですよ！

一体どれだけの金額がちゃんとこどもの教育に費やされるのかはなはだ疑問ですね。

これから暑くなるとまた、例の事件が発生するのではないかと心配です。

こどもを車に置き去りにしてパチンコに興じるあれですよ。

そんな親に現金を支給して大丈夫か不安な森田順子です。

引用元　gooニュース
http://news.goo.ne.jp/article/mainichi/life/20100602ddm002010041000c.html
＜子ども手当＞支給始まる　特需に期待　百貨店・塾など、取り込みに躍起

鳩山政権の看板政策の「子ども手当」の支給が１日から順次始まった。１０年度は中学生以下の子ども１人当たり月額１万３０００円が支給され、給付対象は約１７３５万人、給付総額は年約２兆２５５４億円にのぼる。個人消費が低迷する中、小売業をはじめ関連業界では需要を取り込もうと躍起だが、子どもの将来に備えて、貯蓄に回す親も多そうだ。

　子ども手当商戦を「絶好の特需」と当て込む百貨店業界。高島屋は２日から全国１７店舗（和歌山を除く）で楽しみながら数字・図形の勉強ができる木製おもちゃや絵本などをそろえた「知育・教育玩具コーナー」を従来の１・５倍に拡充する。幼児教育へのニーズが高いと見ているためで、担当者は「子ども手当をきっかけに親子が百貨店で買い物をする機会が広がれば」と期待する。

　一方、小田急百貨店は今月中旬から東京・新宿本店などで１万４０００円分の商品券を１カ月当たりの同手当支給額と同じ１万３０００円で限定販売、お得感を打ち出し、需要の取り込みを狙う。５月２９日から１万３０００円の商品券に１割（１３００円分）のおまけを付け販売した大手スーパー、イトーヨーカ堂は予定した１２万５０００セットが売り切れたという。

　旅行業界では、日本旅行が「子どもが主役」がテーマの商品を強化。人気テレビ番組「世界一受けたい授業」の出演者の講義が受講できる企画や、小中学生を対象に自然体験をする商品を売り込む。

　教育産業も虎視眈々（たんたん）。全国で小学生向け学習塾などを展開する「学研エデュケーショナル」（東京都）は、例年夏休み期間に行う「夏の特別教室」で、６月から受講できるコース（算数、国語２教科）を一部地域で新設。期間限定だが、新入生の入会金（５０００円）を免除するなど割安感を出し会員増加を目指す。

　●口座開設に特典

　将来の学費などを考え、同手当を預貯金に回す親も多いとみられる。このため、銀行や信用金庫は振込口座獲得キャンペーンを展開。東京都民銀行は６月末までに同行を同手当の受取口座に指定し、一定額の預金をした利用者の親子（１５００組）をテーマパーク「サンリオピューロランド」（東京都）に招待する。

　地銀や信金では同手当の振込利用者に対して、教育・住宅ローン金利を割り引くサービスも広がっている。大手生保各社は、子どもの成長に応じ保険金が受け取れる「学資保険の需要が高まる」（アメリカンファミリー生命保険）と期待、月額保険料が１万３０００円前後のプランを提案している。【米川直己、柳原美砂子】

　◇「景気浮揚効果は限定的」

　鳩山政権は子ども手当の支給について本来の少子化対策に加え「内需拡大にもつながる」とＰＲしてきた。しかし、エコノミストの間では「景気浮揚効果は限定的」との見方が大勢だ。

　内閣府が昨年１１月、支給対象の０～１５歳の子を持つ親１万１１４５人に実施したアンケートでは、６割以上が子ども手当の全部または一部を「貯蓄する」と回答した。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券の鹿野達史シニアエコノミストは「子ども手当で増える所得のうち、消費に回るのは２～３割程度」と予想。１０年度の実質国内総生産（ＧＤＰ）押し上げ効果は０・１６％にとどまると試算する。

　７月の参院選に向けマニフェスト（政権公約）を策定中の民主党では、１１年度からの満額支給（１人当たり月額２万６０００円）に当たって、１０年度（半額支給）から上乗せされる部分を現金給付ではなく保育所整備や給食費無料化などの「現物給付」で行うことを検討。菅直人副総理兼財務相も１日の会見で「保育園なり幼稚園を増やせば、雇用が生まれる」と支持した。

　一方、満額支給実現には新たに約２・５兆円の財源が必要。しかし、税収が低迷し、無駄削減も思うように進まず、財源確保がままならない中、民主党内では「満額支給見送りもやむを得ない」との声も出ている。




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